日本の自動車メーカー、競合他社に追いつくべく開発期間の短縮を加速

日本の自動車メーカー、競合他社に追いつくべく開発期間の短縮を加速
日本の自動車メーカー各社は、グローバル市場でより迅速に新型車を投入する競合他社に追いつき、変化し続ける顧客のニーズにより的確に応えるため、車両開発期間の短縮に向けた取り組みを強化している。
トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車をはじめとする日本の自動車メーカーでは、新型車の開発に通常4〜5年を要している。日産自動車は改革の一環として、車両をグループ化して開発する新たな戦略を導入し、開発期間の大幅な短縮を目指している。
同社は、同じサイズの複数車種で共通のプラットフォームを設計する方針だ。この新たな製品戦略は、同社の世界販売台数の80%をカバーする見込みであり、部品の種類を70%削減できると期待されている。
販売台数で世界最大の自動車メーカーであるトヨタ自動車も、顧客のニーズを踏まえた部品種類の削減に取り組んでいる。部品の種類を減らすことで、生産効率が向上し、開発作業の加速にもつながるためだ。
トヨタはこの取り組みを「エリア35」と名付け、工場内のスペース利用効率を35%向上させることを目標に掲げている。スズキは現在の開発期間を半分の約2年に短縮する計画であり、三菱自動車も2030年頃までに開発期間を20%短縮し、3年とする計画を立てている。




