米半導体大手にとっての台湾製ABF基板――供給のボトルネック

米半導体大手にとっての台湾製ABF基板――供給のボトルネック
NVIDIA、AMD、Intelをはじめとする米大手テクノロジー企業各社は、重要な製造能力を確保するため、台湾のサプライヤーに対して数十億ドル規模の前払い金を提供している。
この資金は、Unimicron(欣興電子)、Kinsus(景碩科技)、Nan Ya PCB(南電)といった台湾メーカーに向けられており、特殊なABF基板の生産ラインを拡充するために充てられる。この微細な部品は、高度なプロセッサやAIアクセラレータを接続するために不可欠なものであり、半導体業界において大きな供給上のボトルネックとなっている。
多層構造を持つこうした基板の製造には極めて高い精度が求められるため、供給不足の状態は2028年まで続くと予測されている。こうした状況は、米国の半導体産業が台湾に対して、TSMCのような従来のファウンドリ(受託製造)サービスにとどまらない、極めて深い依存関係にあることを浮き彫りにしている。




