医療の効果を測定するとき、私たちは何をアウトカムに設定するでしょうか。
死亡率、疾病の発症、身体機能、入院率、健康関連QOL。いずれも重要な指標です。
しかし、加齢や進行性疾患によって身体機能が低下していく患者では、これらの指標が改善しないことがあります。
病気は進行し、歩けなくなり、食事が難しくなり、やがて亡くなる。その経過を止めることができない場合もあります。
それでも、医療にできることはあるはずです。
苦痛を軽減すること。生活のなかで大切な活動を続けられるようにすること。本人の意思を尊重し、家族との関係を支えること。
こうした医療の働きを、ここでは「下り坂を支援する」と表現したいと思います。
問題は、その価値をどのように測定するかです。
これは在宅医療だけでなく、プライマリ・ケアや家庭医療が何を目指すのかという問いにもつながります。
現代医学の多くの臨床研究は、疾病の発症や進行を防ぎ、生命予後や身体機能を改善することを目指しています。
治療によって死亡が減り、障害が少なくなり、生活の質が改善する。それは明確な医療の利益です。
一方、すべての患者に同じ目標を設定できるわけではありません。
例えば、進行性の神経疾患を抱える患者が、歩行能力を失っていく場合を考えてみます。
医療介入によって歩行能力の低下を防げなければ、その介入は無効なのでしょうか。
車椅子を導入し、生活環境を調整し、痛みを和らげ、家族と公園へ出かけられるようになったとしたら、そこには医療の利益があるのではないでしょうか。
身体機能が低下しても、本人が大切にする活動は続けられる場合があります。
身体機能の低下と、本人にとって大切な生活が失われることは、必ずしも同じではありません。
ここに、従来の臨床研究では十分に捉えられてこなかった医療の価値があります。
身体機能の改善が難しいのであれば、QOLを評価すればよいのでしょうか。
確かに、QOLは重要な患者報告アウトカムです。
しかし、一般的な健康関連QOL尺度には、移動能力や身の回りの活動など、身体機能に関連する項目が多く含まれています。
病状が進行すれば、医療が適切に支援していても、QOLスコアが低下する可能性があります。
また、患者中心の医療を提供すれば、必ずQOLが改善するとも限りません。
2018年の3D試験では、英国33診療所、複数の慢性疾患を持つ1,546人を対象に、継続性、包括性、患者中心の診療を組み合わせた介入が評価されました[1]。
15か月後の主要アウトカムであるEQ-5D-5Lの群間差は0.00(95%信頼区間−0.02~0.02、P=0.93)でした。
患者中心のケア経験は改善しましたが、QOLの改善は認められませんでした。
この結果は重要です。
患者中心の診療を実施したことと、それによって患者の生活が改善したことは、同じではないからです。
医療の価値を考えるには、よい診療を行ったかというプロセスの評価と、患者に何がもたらされたかというアウトカムの評価を区別する必要があります。
2025年、Iidaらは、日本の29の在宅医療診療所、200人を対象に、患者中心のケアの質とQOL、希望との関連を検討しました[2]。
患者中心のプライマリ・ケアの質を測定するJPCAT-SFが10点高いことと、在宅医療患者用QOL尺度の0.28点(95%信頼区間0.16–0.40)の高さ、健康関連ホープ尺度の4.8点(2.9–6.7)の高さが関連していました。
横断研究であり、因果関係を証明したものではありません。
それでも、医療の質と患者の希望との関係を評価した点に、大きな意義があります。
健康関連ホープ尺度(Health-Related Hope:HR-Hope)は、日本で開発された18項目の尺度です[3]。
健康と病気、役割と社会的なつながり、生きがいという3つの領域を評価します。
病気が治るという希望だけでなく、病気とともに生きながら、大切な役割や人との関係を維持したいという希望も捉えようとするものです。
「下り坂を支援する」という考え方に、非常に近い領域だと思います。
ただし、希望の強さだけを医療の成功指標とすることにも注意が必要です。
希望を持てないと感じる患者が、医療者の期待に沿う回答をしなければならないわけではありません。
希望を持つことを求めるのではなく、本人が望む生活を支えることが目的です。
米国のTinettiらが開発したPatient Priorities Care(PPC)は、こうした問題に対する一つの方法を示しています。
複数の慢性疾患を持つ高齢者に対して、疾患別の治療目標だけでなく、本人が大切にする生活上の目標と医療への希望を明確にし、それに沿って治療方針を決める取り組みです。
2019年に報告された366人の非ランダム化比較試験では、通常ケアと比較して、治療負担スコアが5.0点大きく減少しました(P=0.01)[4]。
また、薬剤の中止が行われた割合は52.0%対33.8%で、調整オッズ比は2.05(95%信頼区間1.43–2.95)でした。
自己管理課題や検査の追加も少なくなりました。
医療の価値を、治療を増やすことだけでなく、患者にとって負担となる医療を減らすことによって評価した点が重要です。
一方、2024年の別の非ランダム化比較試験では、264人を対象に治療負担や生活への参加などを評価しましたが、一貫した改善は確認できませんでした[5]。
治療負担スコアの群間差は−5.2点でしたが、報告されたP値は0.07でした。社会的役割への参加や、健康に過ごせなかった日数にも、有意差は認められませんでした。
患者の価値観に沿った医療が、どのようなアウトカムを改善するのかについては、まだ研究の余地があります。
では、臨床実践では何を評価するのがよいのでしょうか。
私は、まず本人が大切にする生活目標を確認することから始めるのが現実的だと考えます。
「これからの生活で、できるだけ大切にしたいことは何ですか」
この問いに対する答えは、人によって異なります。
自分でトイレに行くこと。家族と食卓を囲むこと。近くの公園へ出かけること。音楽を聴くこと。あるいは、苦痛を少なくして静かに過ごすことかもしれません。
医療者が設定する目標ではなく、本人が大切にしていることです。
こうした個別目標の達成度を測定する方法として、Goal Attainment Scaling(GAS)があります。
GASでは、患者ごとに具体的な目標を設定し、あらかじめ定めた達成水準に基づいて評価します。
2023年のStoleeらの研究では、プライマリ・ケアを受ける高齢者41人に対し、医療職ではない面接者が電話で生活目標を確認しました[6]。
40人についてGASの評価基準を作成でき、29人が6か月後の追跡評価を完了しました。
一般診療でも個別目標の設定と評価が実施可能であることを示しています。ただし、比較的小規模な実施可能性研究です。
正式なGASを日常診療に導入するには、目標設定や達成水準の調整に時間が必要です。
最初から全患者に適用するより、本人の大切な生活目標を一つ記録し、その実現状況を継続して確認するところから始める方法が考えられます。
ただし、単純な3段階評価や0~10点評価は、正式なGASと同じ測定特性を持つ尺度ではありません。
臨床での確認方法と、研究用のアウトカム尺度は、区別して扱う必要があります。
ここで重要な問題があります。
加齢や病気の進行とともに、患者が大切にすることは変わっていきます。
当初は歩いて買い物に行きたいと希望していた人が、やがて車椅子で外出することを目標にするかもしれません。
さらに病気が進行すれば、自宅で家族と過ごす時間を大切にするようになるかもしれません。
それを目標の後退と考える必要はありません。
「下り坂を支援する」医療では、身体機能の変化に応じて、本人が大切にすることを確認し直す必要があります。
一方、支援が不足しているために患者が希望を諦めた場合、その希望の縮小をもって「本人の希望に沿った医療ができた」と評価することも避けなければなりません。
つまり、目標の達成だけでなく、目標を選択し、変更する自由が本人にあったかも重要です。
研究では、目標を変更した理由と時点を記録し、当初の目標をどう評価するか、新しい目標をいつから評価するかを事前に定める必要があります。
この問題は、Goal-Concordant Care(本人の目標に合致したケア)の研究とも関係しています。
2025年、Chuaらは63研究を対象に、Goal-Concordant Careの評価方法を整理しました[7]。
67の測定方法があり、そのうち44種類が独自の尺度でした。
研究者らは、本人が望む治療や結果、実際に提供された治療、両者の一致度、望む結果の達成度という4つの構成要素を整理しています。
しかし、標準となる評価方法はまだ確立していません。
ここから考えられるのは、医療の内容が本人の希望に沿っていたかという評価と、実際に望む生活が実現されたかという評価を分ける必要があるということです。
例えば、本人が希望する療養場所について十分に話し合ったことは、ケアのプロセスです。
希望に沿った療養場所を実現できたことは、その結果です。
しかし、それだけで苦痛の少ない生活が実現したかどうかまではわかりません。
在宅死亡率や入院率だけでは、こうした違いを捉えることはできません。
日本では、訪問介護や訪問看護を含む在宅高齢者ケアの質を評価する研究も進められています。
2023年、Eltaybaniらは、在宅高齢者のケアの質指標を開発し、2年間の縦断調査に使用した研究を報告しました[8]。
高齢者1,450人、家族880人、専門職577人、事業所管理者122人が調査対象となりました。
この研究では、尊厳、症状と疾病悪化、栄養、排泄、身体活動、睡眠、精神的な安寧、家族の安寧という8領域について、24のアウトカム指標を設定しています。
調査では、47.9%の高齢者が直近1か月間に関心のある活動へ参加しておらず、家族の52.8%が介護によって疲弊していると回答していました。
これらは訪問診療の効果を検証した結果ではありません。
しかし、在宅医療・介護の質を、尊厳や活動への参加、家族の生活まで含めて測定しようとした点で参考になります。
新しい評価体系を、すべて一から作る必要はありません。
日本では、患者にとって重要なアウトカムを測定する尺度が、すでに複数開発されています。
在宅医療患者用QOL尺度のQOL-HCは、4項目で構成され、0~8点で評価します[9]。
日本の在宅医療患者を対象に開発され、内的一貫性などが確認されています。質問項目が少ないため、臨床でも導入しやすい尺度です。
ただし、最終版の開発研究における検証対象は40人と少なく、繰り返し測定した際の変化の解釈や、臨床的に重要な最小変化量については追加の検証が必要です。
IPOS-Jは、身体症状だけでなく、心理的・社会的な問題を含む苦痛を評価する尺度です。日本語版は成人がん患者を中心に妥当性が検証されています[10]。
また、複数疾患を持つ患者の治療負担を測定する日本語版Multimorbidity Treatment Burden Questionnaire(J-MTBQ)も、2025年に開発・検証されました[11]。
患者中心のプライマリ・ケアの経験を評価する尺度としては、JPCAT-SFや日本語版PCPCMがあります[12]。
これらは、それぞれ異なるものを測定しています。
JPCAT-SFやPCPCMは、患者がどのような医療を経験したかというケアの質に関する評価です。
QOL-HCやIPOS-Jは、患者の状態や苦痛に関するアウトカムです。
HR-Hopeは、健康に関連する希望を評価します。
J-MTBQは、治療や医療利用が患者にもたらす負担を評価します。
こうした尺度を組み合わせることで、医療の提供プロセスと、患者に実際にもたらされた結果を、分けて評価できます。
臨床実践では、評価項目を増やしすぎないことが重要だと思います。
まず、次の3つの患者アウトカムを中心に測定する方法を提案します。
第一に、本人が大切にする生活の実現です。
初回に、生活上の目標を一つ確認します。
「これからの生活で、できるだけ大切にしたいことは何ですか」
その答えを本人の言葉で記録し、定期的に実現状況を確認します。
目標が変わった場合には、理由も記録します。
第二に、苦痛と医療負担の軽減です。
痛み、息苦しさ、不安、倦怠感など、本人にとって重要な苦痛を評価します。
医療行為や服薬、自己管理が過度な負担になっていないかも確認します。
第三に、生活の質です。
3か月ごとなどにQOL-HCを測定し、必要に応じてIPOS-JやJ-MTBQを追加します。
これらに加えて、本人が重要だと考えることが診療方針に反映されているかを、ケアのプロセスとして評価します。
すべての患者に同じ尺度を適用する必要はありません。
終末期の患者では苦痛や安楽を優先し、慢性疾患を持つ患者では治療負担の評価を重視するなど、対象者によって測定内容を変えることが現実的です。
ただし、尺度を用いて患者間や診療所間の比較を行う場合には、対象患者や評価方法の違いを考慮する必要があります。
また、本人からの回答が難しい場合には、家族や介護者の情報を参考にできますが、代理報告と本人の回答は同一ではありません。
この考え方を科学的に検証するには、もう一段階の工夫が必要です。
まずは、訪問診療を受ける患者について、本人の生活目標、QOL-HC、苦痛、治療負担を初回から継続して記録する前向き観察研究が考えられます。
ただし、観察研究によって、訪問診療がこれらのアウトカムを改善したと証明することはできません。
研究の第一段階では、評価項目の実施可能性、回答率、欠測、測定負担、経時的変化などを検証することが目的となります。
次の段階では、生活目標を構造的に確認し、それに沿って医療・ケアを調整する介入を定義し、通常ケアと比較する研究へ発展させることが考えられます。
主要アウトカムには、妥当性のあるQOL尺度の変化量を設定することが候補になります。
個別目標の達成度については、正式なGASなどを使用し、その測定方法の妥当性や実施可能性を検証する必要があります。
ここで重要なのは、死亡や病状悪化によって回答できなくなる患者がいることです。
生存して回答できる人だけのQOLを比較すると、患者全体にとっての利益を正しく評価できない可能性があります。
死亡を含む複合アウトカム、死亡と生活の質を同時に扱う分析方法、患者の選好に応じたアウトカムの設定などを、研究目的に合わせて事前に検討する必要があります。
また、QOLが改善しないことを、直ちに医療の失敗と判断することも適切ではありません。
進行性疾患では、介入を行っても身体機能やQOLが低下していく場合があります。
その低下が介入によって緩やかになったかどうかを検証するには、適切な比較対象が必要です。
患者の生活を支える価値を主張するためには、その価値を測定する方法だけでなく、因果効果を検証する研究設計も求められます。
この連載では、コミュニティ・パラメディシンの研究から始め、訪問診療のエビデンスを検討してきました。
そこで繰り返し浮かび上がってきたのは、医療利用の減少と患者の利益は、必ずしも同じではないということです。
入院が減ったこと、在宅死亡が増えたこと、医療費が少なくなったことは、それだけでは患者にとってよい医療を提供したことの証明にはなりません。
私たちが本当に知りたいのは、医療によって患者の生活に何がもたらされたかです。
疾病の進行を止められなくても、苦痛を減らすことはできます。
身体機能が低下しても、大切な活動を続けられるように支援することはできます。
治療の負担を減らし、本人が望む生活や意思決定を支えることもできます。
それらは、病気を治すこととは異なる医療の価値です。
ただし、その価値を主張するだけでなく、実際に患者の利益につながっているかを検証する必要があります。
「下り坂を支援する」医療は、治療を諦める医療ではありません。
治療によって改善できることには取り組み、それでも避けられない変化があるときに、本人にとって大切な生活をできるだけ支える医療です。
病気の経過を変えることと、その経過を生きる人の暮らしを支えること。医療には、その両方の働きがあります。
後者の価値を、本人の言葉と生活に根ざしたアウトカムとして測定する。
それが、プライマリ・ケア、家庭医療、在宅医療の意義を科学的に明らかにする一つの道だと考えています。
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第1回では、コミュニティ・パラメディシンの研究から、医療利用を減らすことの意義と限界を検討しました。
第2回では、訪問診療が生命予後や生活機能を一律に改善するという強いエビデンスはない一方で、患者のQOLやケア経験、希望を支える可能性があることを整理しました。
第3回では、身体機能の低下が避けられない患者について、本人の大切な生活の実現、苦痛の軽減、治療負担、自己決定を評価する方法を考えました。
この議論を、実際の診療で使用できるアウトカム評価へとつなげていきたいと思います。
※ 本記事ではAIを情報収集・編集に使用しています。掲載する研究データ、臨床的解釈は医師が確認し、最終編集しています。
編集 bycomet|Small Medicine

