効果的な肥満予防により肥満関連疾患の医療費削減が得られるものの、延長された余命に発症する非肥満関連疾患の医療費増加により相殺されるため、肥満予防は医療費増加を抑制する特効薬とはなりません。

本稿では、査読論文や国際機関の報告を踏まえ、予防医療の費用対効果と財政への影響について包括的に考察します。

2024年度（令和６年度）の診療報酬改定は、高齢化と入院需要の急増をにらみ 「軽・中等症高齢者の救急受入れ強化」 と 「早期在宅復帰・アウトカム重視」 を二本柱に制度設計が刷新されました。クリニックが地域医療のハブとして機能するには、病棟区分の再編成から在宅復帰支援まで、改定の全貌を俯瞰しておくことが不可欠です。

政府が2025年6月13日に閣議決定した「経済財政運営と改革の基本方針」（骨太方針）は、2040 年前後にピークを迎える高齢化と、現役世代の急減という二重の課題に対応するため、医療・介護システムを抜本的にアップデートするロードマップを示しました。

左室駆出率（LVEF）40%以上の患者では入院時のうっ血の重症度が予後に有意に影響していましたが、LVEF 40%未満ではその影響は明確ではありませんでした。

アンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）は、アンジオテンシン変換酵素阻害薬（ACEI）と比較して、全認知症および血管性認知症（VaD）の発症が少ないことがわかりました。

介護施設入居中の高齢者において、降圧薬の服用時間を朝から就寝前に変更しても、死亡または主要心血管イベントの発生率に差は認められませんでした。

日本のプライマリ・ケアにおけるロー・バリュー・ケア（LVC：臨床的価値の低い医療サービス）は一部の医師に集中しており、特定の医師層に的を絞った介入が効果的かつ効率的である可能性があります。

PubMed／ClinicalTrials.gov／Cochrane Library による 2025 年6 月までの網羅的検索結果を示します。

2020年、JAMA誌に掲載された「高齢者における認知機能低下スクリーニング」のUSPSTF（米国予防サービス専門委員会）勧告声明をもとに、主要なポイントを整理してまとめます。

米国、ヨーロッパ、イングランドの3地域において、より新しい世代ほど、年齢別の認知症有病率が有意に低下しており、これは主に女性の改善傾向によるものでした。

心血管疾患または慢性腎疾患を有する2型糖尿病患者において、経口セマグルチドはプラセボと比較して主要心血管イベントを14%低下させました。